今年4月に行われた文部科学省による全国学力調査の結果が公表されました。 小学6年生をフューチャーした都道府県別の結果は、1位石川県、2位秋田県、3位福井県、 ワースト1位は栃木県、2位北海道、3位和歌山県の順となっています。 ※熊本県や九州地方の一部は震災の影響で学力調査未実施 (ご参照:熊本県熊本地方を震源とする地震の発生を踏まえた平成28年度全国学力・学習状況調査の実施について) ※調査校は公立小がメーンであり、国立・私立は含まれていない →つまり、国立・私立進学が多い東京都や高知県の正答率は実態と乖離している可能性が高い
最下位を脱出した2014年以来の沖縄県の伸びは顕著です。調べてみると、学力が低い生徒や地域の底上げが奏功しているようです。具体的な取り組みとして、上位常連の秋田県へ教員を派遣し成功事例を横展開、毎朝の漢字や計算の反復演習、地域での学習支援などが挙げられます。つまり、画期的な教育メソッドを取り入れたというよりも、教員、ご家庭、地域のたゆまぬ努力の賜物であることがわかります。 では、秋田県の成功事例とは何か。一要因は少人数学習推進事業にあると言われています。1クラスの生徒数を40人から20〜30名ほどに減らし、教員の負担を軽減したのです。1教員がひとりひとりに行き届いた指導をするには、人数的な限界があることは想像に難くありません。他方、クラスの人数に相関して学力差が開くことも周知の事実です。このように、クラス指導には教員の指導力や経験だけでは補えないクリティカルな問題が内在しています。ここに予算を大きくかけて、いち早くテコ入れしたのが秋田県でした。この動きは今や全国的に拡がっています。 右に倣い、西東京市谷戸校でのクラス指導も学力別クラス編成で1クラス12名の定員制を敷いています。一部教育関係者からは、クラス指導は7名前後が最適とのご意見も耳にします。賛否はさておき、この数名の差は授業カリキュラムやフォロー方法を左右する非常に大きな差となります。PDCAサイクルを柔軟に回せる私塾のメリットを活かし、私塾は私塾なりの最適解を模索し続けます。 ところで、学力調査と共に学習状況調査も行われています。その中で、通塾率の全国平均は46.5％、一位は東京都で57.０%、最下位は秋田県の22.2％という結果でした。秋田県の場合は国立・私立中学への進学率が全国ワースト3位（1％未満）ということも要因の一つでしょう。 もう一つ気になるデータとして、「学校の勉強より進んだ内容や、難しい内容を勉強している層」は、「学校の勉強でよく分からなかった内容を勉強している層」と比べると正答率が大きく上がるという結果がありました。これは当たり前といえばそれまでですが、学校の勉強の補習だけでなく、応用に触れた方が学習効果が高いということです。これも当塾の小学アルファコース（非受験コース）の方針に奇しくも合致しています。 少人数学習。学校の勉強の先取りを、学校よりも難しい内容に触れながら習得していく。我々の指導方針が正しいことを学力調査の数値が証明してくれたわけです。 進学塾ベスト自修館 西東京市谷戸校(ひばりヶ丘、田無)より